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新聞記事「専門誌に聞け」『月刊住職』」(4)

 『月刊住職』の編集長である矢澤澄道氏にインタビューした4回連載記事の最終回です。今回は「人生100年時代、ぜひ『寺活』を」という見出しで、「寺活(じかつ)」の勧めが述べられています。「寺活」ということばは「就活」、「婚活」や近年すっかり認知されている「終活」などの「○活」になぞらえた造語で、「お寺での活動」、「お寺の活用」という意味です。
 寺が一般の民家とは規模が違う広い空間の本堂や庫裏を有しているのは、仏法を聴聞する法座や門徒さんの葬儀、年回法要を行なう場として本堂があり、それに付随してお斎(とき)などを提供する場として庫裏が活用されるためです。
 しかし、近年は本来の宗教活動を行なう施設としてだけでは、あまりにも利用頻度が少なく、有効活用がされていないことから、寺に馴染みのない人たちに寺を利用してもらう活動、すなわち「寺活」をする住職が増えています。例を挙げれば、落語会、早起き会、写経会、ヨガの会、お寺での婚活、お寺のカフェなど、本堂や庫裏を活用していろんな活動を行なう寺が増えているようです。
 我が寺でもささやかながら、十数年前から「お寺のコンサート」や「茶話会」を行なっていますが、熱心な寺活にはほど遠い有り様です。いずれにしても、住職が門徒さんと一緒になって寺を活性化させる試みをしなければ、ますます「寺ばなれ」が進むだろうと自戒しています。

「朝日新聞」2019年4月24日付け 
 専門誌に聞け4
(上掲の記事の本文を以下に転載)

 最近、「終活」がブームですが、私は「寺活」もしてほしいと言っています。自分の老いや死と向き合うときに、寺をもっと活用してほしいからです。
 死や死後について本音で話せる場が寺。愚痴もこぼせるし、半日話しこんでもいい。病院が必要なように、寺も必要です。
 「檀家離れ」「寺離れ」といいますが、離れなくてはいけないほど、寺にお金を使っていません。総務省の家計調査では、2018年の所帯あたりの信仰・祭祀費は、平均で年1万2250円にとどまっています。
 遠くの寺に墓を持つ方なら、二つの寺の檀家になってもいいと思います。先祖代々の寺との関係は保ちつつ、近くの寺の檀家にもなる。金銭的な負担は多少増えても、精神的には豊かになれるはずです。
 墓を守る人がいなくなったなどを理由に、先祖代々の墓から遺骨を移す「墓じまい」をする人が増えています。でも故人は生前、そこに埋められることを望んでいたはずです。その遺志を無視する権利が誰にあるのでしょうか。安らかに眠っている先祖を動かすのは、極端な言い方をすれば「墓あばき」です。
 実は、墓を守る人が絶えた墓は、寺が墓守をしてきましたから、墓も二つあっていい。昔は、埋葬地とお参りする墓が別の「両墓制」がありました。先祖が眠る墓はそのままに、近くの寺に別に墓を作ってお参りすればいいのです。
 ただ、知らない寺にはなかなか行きにくいものです。寺の側も敷居を下げて地域に開いていく努力が必要です。若い住職らはすでに動き始めています。ボランティア活動の拠点にするなど、寺を地域コミュニティーの中心にしようとしています。
 「人生100年時代」に、幸せな余生を送るためには、健康だけでなく、宗教的なものが必要です。「寺活」で人生を豊かにしてほしいと思います。  (聞き手 シニアエディター・尾沢智史)
2019-04-24 : 新聞・書籍・TV :
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新聞記事「専門誌に聞け 『月刊住職』」(1)

 だいぶ以前から定期購読している雑誌に『月刊住職』という月刊誌があります。今日の朝日新聞のコラムに、「専門誌に聞け 『月刊住職』」という見出しで、その雑誌の創刊時からの編集長である矢澤澄道編集長にインタビューした4回連載記事の初回が載っていました。
 本誌は1974年に創刊され、今年が45周年になるということです。だが、正確にいえば、途中1998年に出版社が倒産したため、廃刊になりましたが、数か月後に倒産時の編集スタッフらによって新会社が設立され、『寺門興隆』という新たな誌名で1998年12月号から再刊されました。私が定期購読を始めたのは、『寺門興隆』の当時からです。その誌名は2013年から再び元の『月刊住職』に戻って、現在に至っています。定価は税込みで1冊1,404円、年間定期購読料は税・送料込みで15,000円です。
 本誌は誌名から類推されるように、日本仏教界のすべての宗派の住職のみならず、寺族、すなわち坊守や衆徒(寺院に所属する僧侶)など、寺院関係者を主要な読者対象にしています。今日の目まぐるしく移り変わる世相を反映して、仏教界の動向も急激に変化しています。例えば、現代の少子高齢化や大都市への人口集中による地方の過疎化、あるいは核家族化の進行と地域社会の崩壊による相互扶助や人間関係の希薄化などが原因で、「家族葬』、「直葬」、「墓じまい」などが近年の傾向として指摘できます。他にも、檀家(門徒)さんの減少や寺ばなれ、また寺の後継者不足や住職がいない無住寺院の増加など、寺自体がかかえる問題も深刻になりつつあります。
 こうした寺をめぐるさまざまな問題を多角的な視点から本誌が取り上げているので、これを見れば私たち浄土真宗のことだけでなく、すべての宗派の活動がおおよそわかります。日本の仏教界は宗派が異なれば、寺院や僧侶間の情報交換や交流がほとんどないと言えるので、そうした意味からもとても役に立つ雑誌です。

『月刊住職』 2019年4月号表紙
 月刊住職 te
「朝日新聞」2019年4月3日付け
修正20190408061019_00001
(上掲の記事の本文を以下に転載)

 寺の住職のための実務情報誌「月刊住職」は1974年の創刊で、今年で45周年になります。私は横浜市の寺の住職ですが、創刊時からの編集長でもあります。全住職の約4分の1が、この雑誌を読んでいます。
 「月刊住職」という誌名にしたのは、寺は住職で決まるからです。スポーツ好きの住職がいればスポーツをする人が集まるし、茶道をやる住職の寺には茶をたしなむ人が集う。大きな寺でも閑散としていたり、過疎地の小さな寺がにぎわっていたりする。規模や環境より、住職の個性で寺は決まるものです。
 51年に宗教法人法ができて、住職のあり方が大きく変わりました。昔は、大本山、中本山、地域の本山、末寺という階層組織が厳然とあり、住職は本山や施政者の意向に従っていました。また、寺の経営は地域ぐるみでなされてきました。
 しかし戦後の宗教法人法により、全ての寺が単位宗教法人になりました。それで住職は本山から自由になると同時に、寺の経営の一切の責任を負うことになったんです。
 住職の役に立つ情報を載せるというコンセプトは創刊当時から変わりません。寺に関係した事件や裁判、税金・法律相談や布教法などの記事が中心です。「人工知能との付き合い方」など最新の話題も取り上げています。
 法律問題への関心は高いですね。創刊当時は墓地の使用権が問題になっていました。檀家が別の新興宗教などに入信した場合、寺の墓地を使い続けられるかを巡り各地で裁判が起きていました。この問題を取り上げると、非常に反響がありました。
 最近では、僧衣を着て運転するのが道路交通法違反かが問題になりました。それは次回にお話ししましょう。(聞き手 シニアエディター・尾沢智史)
2019-04-03 : 新聞・書籍・TV :
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新聞記事 「『墓じまい』してどこに移す?」

 本日の『朝日新聞』の別紙 "be on Saturday"、に「お骨の行き先、『墓じまい』してどこに移す?」という見出しの記事が載っていたので、紹介します。
 「墓じまい」とは、現在あるお墓を撤去して、遺骨を他の所に移動することを意味します。この言葉がマスコミに登場するようになったのは、そんなに古いことではありません。おそらく4~5年ぐらい前ではないかと思います。今ではすっかり一般的な用語として定着するほど、「墓じまい」の意味がよく知られるようになったことを物語っています。
 本日の新聞記事の主題は、「墓じまい」した遺骨をどこに持って行くかということです。記事によれば、遺骨の改葬先として人気が高いのが地方自治体による公営合葬墓や樹木型合葬墓で、都会で急増しているのが宗教法人による屋内納骨堂であるといわれます。また、いわゆる「墓じまい」ではないが、火葬した遺骨を海などに散骨するとか、あるいは遺族が火葬場で骨を一切拾わないというのも、墓と関係しないという意味で「墓じまい」と見なしているようです。ただ、そのような解釈は一般的とは言いがたいでしょう。
 いずれにせよ、お骨の行き先にはいろんな選択肢がありますが、本人の生前の意思をよく聞いておくことが大事と述べられています。今後数十年は死亡者数が年々増加して行く「多死社会」を迎える我が国は、少子化や過疎化による「墓じまい」だけでなく、火葬後の遺骨をどこに持って行くかという選択も可能な世の中になってきました。
 なお、記事の左欄上部に「いまどきのお骨事情」で、全国県庁所在地の市(東京都も含む)において、「火葬したお骨を一切拾わない選択は可能か?」という問いに対する答えが一覧表にして示されています。その表によれば、お骨を「一切拾わないことが可能」、「一部分拾わないことが可能」、「拾わないことは不可で、全部持ち帰る」という選択が市によって異なるようです。我が美祢市では原則、6寸サイズの骨壷に入るだけ収めて、残った灰や遺骨は火葬場が後始末をしています。

『朝日新聞』 "be on Saturday" 平成31年2月23日付け
墓じまい(朝日新聞) 2019-02-24 16-51-36
(上掲の記事本文を以下に転載)

 多死社会となり、「お骨」をめぐる状況が大きく変わろうとしている。核家族化が進み、墓の維持が困難になったとして「墓じまい」する人が増えている。お骨の引っ越し先として合葬墓や最新式納骨堂などが続々と誕生。「家」から「個」へ。墓のかたちが多様化する一方、遺骨を墓に入れない選択をする人も。最新のお骨事情とは。
 日本の年間の死亡数は2017年、戦後最多の約134万人(厚生労働省)となった。内閣府は40年にピークの約168万人になるとみている。
 墓のニーズが高まる一方で、増えているのが「墓じまい」だ。高齢化、核家族化が極まるなか、墓の管理継承ができなくなったなどとしてお骨の引っ越しである改葬が17年度には約10万4千件行われた。ここ10年で4割増である。問題はお骨をどこに移すかだ。
 人気が高いのが、地方自治体による公営合葬墓だ。血縁を超えて、遺骨を共同埋葬する。18年、秋田市営の合葬墓地に希望者が殺到して話題となったが、各地で新設されている。樹木葬タイプ、樹木型合葬墓は特に人気だ。
 改葬先として都会で急増中なのが、宗教法人による屋内納骨堂だ。多くが宗教宗派を問わずに遺骨を受け入れ、コンピューター制御で管理する。東京のJR目黒駅から徒歩3分の「目黒御廟(ごびょう)」。約2千平方メートルの敷地の3階建てビルに9500基の「墓」がある。ブースで仕切られた参拝室で、ICカードをホルダーに挿入すると、お骨の入った厨子が自動搬送で運ばれてきた。
 運営する浄土真宗本願寺派應慶寺住職の樹谷淳昌さん(71)は「寺が寄進に頼っていた昔と時代が違う。寺も変わらねば」と語る。価格は1基136万円、108万円、85万円の3種類。すでに約1千基が売れたという。

 〈「骨を拾わない」 話し合って約束〉
 今や自動搬送式納骨堂は都内で25カ所前後、「墓」は約10万基、全国では約80カ所、約50万基あるとみられる。
 「いまどきの納骨堂」などの著書があるノンフィクションライターの井上理津子さん(63)は納骨堂について「管理費の値上げや破産しないかなど不安要素もある」と見るが、時代の流れに注目する。「戦後、家制度はなくなったのに祭祀財産の墓には家督相続的な古い習慣や意識が残っていた。家族の形や価値観が多様化するなか、やっと時代に追いついてきた」
実は従来型の墓の歴史はそう古くはない。今のような墓石を建てるようになったのは江戸中期。「○○家之墓」という墓碑も天皇制を支えた家制度の道徳規範が行き渡る明治末期からだ。
 改葬先としては、骨を墓に入れないという選択もある。1991年、「葬送の自由をすすめる会」は日本初の海での散骨を行い、「自然葬」を市民運動の形で行ってきた。同会副会長の西田真知子さん(68)は「死後の自己決定は保障されるべきだ」という。
 火葬場で遺族が骨を一切拾わないという究極の選択を、宗教学者の島田裕巳さんは「0(ゼロ)葬」と呼んだ。
 京都の世界人権問題研究センター嘱託研究員で女性学が専門の源淳子さん(71)は16年に「つれあい」をがんで亡くしたが、「元気なときから、互いにどちらが先に逝っても骨を拾わないと話し合っていた」といい、大阪の火葬場でその約束を守った。源さんは「親鸞の思想によって立った」と語る。自身も浄土真宗本願寺派で得度。「親鸞は、自分の遺体は鴨川に流して魚に食べさせよ、と遺言しました」
 もともと、東日本では遺族が遺骨を全部持って帰るのに対して、西日本では「部分収骨」として一部しか持ち帰らない風習がある。各都道府県庁所在地の公営火葬場で遺骨を一切拾わない選択ができるかどうかを調べると=表=、やはり東日本では不可が多く、地域差が大きいことがわかった。

 〈自治体も始めた、終活のサポート〉
 近年問題となっているのは一人暮らしの高齢者の引き取り手のない遺骨の増加だ。身元も親族もわかっているのに引き取りを拒否される場合が多い。
 神奈川県横須賀市では2000年代半ばから無縁納骨堂に入る遺骨が急増したため、15年「エンディングプラン・サポート事業」を開始。葬儀や納骨について葬儀社と生前契約をかわすなどの手続き支援も行い、自治体による終活支援として注目されている。18年には全市民を対象にした終活サポートもスタート。同市福祉部次長の北見万幸さん(60)は「お骨の行き先の選択肢は多いが、それが本人の希望かどうか、生前に意思を聞いているかどうかが大事」と言う。死後の尊厳を社会で考える時代が来ている。(林るみ)
2019-02-23 : 新聞・書籍・TV :
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新聞記事「僧衣で運転、違反取り消し」

 1月27日付け『読売新聞』に、「僧衣で運転、違反取り消し」という見出しの記事が掲載されたので、まず本件の経緯から述べておきます。
 昨年9月、福井県福井市の浄土真宗本願寺派僧侶が僧衣(=法衣 ほうえ)を着用して車を運転していたところ、僧衣での運転は福井県道交法違反として反則金6千円の青切符を切られた事件がありました。通常、軽微な交通違反はローカルニュースにすらならないのですが、昨年12月29日付け『読売新聞』全国版に本件記事が掲載され、同時にネットでも配信、拡散されたので、全国の僧侶たちが知るところとなりました。
 このニュースにいち早く反応したのが僧侶でした。僧衣を着ての運転が運転操作に支障をきたすという理由で道交法違反になるのなら、今後、車で檀家(=門徒)さん宅にお参りに行けなくなり、死活問題だとしてすぐさまネット上で反論を開始しました。『読売新聞』に掲載された翌12月30日、山梨県の日蓮宗の僧侶がツイッターで「#僧衣でできるもん」を立ち上げ、僧衣を着ていても、一般的な服装以上の動作・行動が可能であることを証明しようと試みた動画をアップしました。このような経緯を1月7日の本ブログで紹介しました。
 反則金の納付を拒否し、裁判も辞さない意向だという福井の僧侶のその後は不明でした。だが、昨日の『読売新聞』によれば、証拠が不十分で、違反を認定できなかったという理由で福井県警が反則切符を取り消したと報じられ、一件落着となったようです。突然の幕引きに、件の僧侶は「何も解決していない」と釈然としないそうですが、まずは僧衣での運転で反則切符が切られることはないようで、安心しました。なお、ツイッターの「#僧衣でできるもん」は現在もいろんな投稿が続いていて、活況を呈しています。

『読売新聞』平成31年1月27日付け
修正20190205141017_00001
2019-01-28 : 新聞・書籍・TV :
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#僧衣でできるもん

 事の発端は昨年、平成30年12月29日付けの『読売新聞』の記事です。その記事によれば、昨年9月16日、福井市内の県道を浄土真宗の僧侶が法事に行くため、裾が足首までの白衣の上に布袍を着た僧衣(=法衣)で軽乗用車を運転していたところ、取り締まり中の警察官に、「その着物(での運転)は(違反ですから)だめです」と、青切符を切られ、反則金6千円を納付するよう告げられたということです。この違反の法令は、『福井県道路交通法施行細則』による「運転操作に支障を及ぼすおそれのある履物または衣服を着用して車両を運転しないこと」が適用されたということです。
 この記事がネット上でも伝えられたので、全国の仏教各宗の僧侶に大きな反響を呼んで、現在、仏教界も見過ごすことのできない問題になっています。というのも、これまで門徒さんや檀家さんのお宅にお参りするため、僧衣を着て車を運転していて、道交法違反で検挙されたことはないのに、今後この福井の事例が適用されたなら、車に乗ってのお参りができなくなるおそれがあるからです。
 そこで、山梨県の日蓮宗のある僧侶がこの事件を広く知ってもらうと同時に、僧衣を着ていても、何ら車の運転に支障はないことをユーモアを込めて反論・反証しようと、ツイッターで”#僧衣でできるもん”を立ち上げ、自身の動画をアップしたところ、それに呼応して各地の芸達者な僧侶たちが僧衣を着て、いろんな芸を披露した動画を次々と投稿しました。ついにはイギリスのBBC NEWSにも報道されるほどホットな話題になっています。
 ところで、件の福井市の僧侶は反則金の支払いを拒否しており、裁判も辞さない意向だと伝えられています。この事件の今後の動向はどうなるのか、すべての僧侶が無関心ではいられません。

 下の記事は事件が全国に報道された『読売新聞』(平成30年12月29日付け)
読売平成301229 
2019-01-07 : 新聞・書籍・TV :
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浄土真宗本願寺派 西音寺 住職  
住所:山口県美祢市大嶺町奥分 2058
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